昨日、仕事帰りにぶらっと近所のスーパーへ寄ってみると、何とグンゼやＢＶＤの下着が２日間の限定４割引で売られていました。
そう言えばちょうどパンツのゴムがゆるんできたのと、シャツの首の部分がすり切れていたのを思い出し、これはタイムリーとばかり、普段ならあまり買うことのないブランド物？の下着を購入、古い物は処分することにしました。


先週発表された、下着メーカー「ワコール」が行った調査によれば、男性の３人に１人は下着へのこだわりを持っており、気に入った物を使い分けているそうです。


　ニュースリリース：男性の心理と下着に関する意識調査


調査は、首都圏に住む１５〜６４歳の男性１０３０人を対象にネットで実施されています。
それによれば、「特に気に入っている下着と、それ以外とを使い分けている」のは３２％で、２０代と４０代では３８％と多く同社では“こだわり派”と呼んでいます。
こだわり派の６割は、気に入ったパンツを着用した時「見えなくてもおしゃれをしている気がする」としており、年齢に関わらず、心や行動を変える心理的効果を与えているようです。
下着にこだわる理由としては、「安心できる」「気合いが入る」「男としての自信が持てる」「リラックスできる」などとなっており、下着が隠れたおしゃれのアイテムとして意識されていることを示しています。

さらに気に入った下着を着用する場面では、２０〜３０代は「恋人や妻とデートする時」が４割を超えていたのに対し、５０代以上では「健康診断などで病院に行く時」が多くみられました。



　　　　　　　パンツのタイプ別着用率


ところで、普段着用するパンツのタイプをめぐっては以前からトランクス派とブリーフ派で好みが分かれてきたところですが、今回トランクスが７５％と全体を圧倒、中でも３０代は８５％と全世代中最多でした。
またブリーフは６０代、５０代で多く、若くなるほど着用率が低下し、２０代では９．７％にまで激減しています。
ちなみにブリーフの着用をやめた人にその理由を聞くと、「自分で恥ずかしく思ったから」が３１．９％で最多だったそうです。

最近では若い人に人気があるのはボクサーパンツとボクサーブリーフを総称したボクサータイプだそうで、２０代は６４％に及び、パンツの世界にも世代による変遷を感じずにはいられません。
私も以前、頂きもののボクサーパンツをはいたことがありましたが、何となく恥ずかしい思いもあって、いつの間にかたんすの奥へしまいこんでしまいました。


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ＮＴＴレゾナントと日本総合研究所がまとめた食生活に関するインターネット調査によれば６割以上の人が、国産の食料品購入を以前よりも増やしていることが分かりました。
また一方、冷凍食品の購入や外食を減らした人も５割近くに上っているなど、中国製ギョーザ中毒事件や相次ぐ食品偽装の影響もあってか、消費者が利便性よりも安全性への志向を強めている実態が浮き彫りになっています。

調査は今年６月２７日〜７月１日「gooリサーチ」登録モニターのうち、食料品を週１回以上購入している人、１０５９人を対象に行われています。

食料品に関するアンケート：http://research.goo.ne.jp/database/data/000846/index.html


食品について不安を感じる事柄（複数回答）として、最近の食品価格高を反映して「穀物不足による価格高騰」を上げた人が８５．３％と最も多く、「異物混入」８０．３％、「鳥インフルエンザ」７８．０％と続きました。

食品や食事の習慣について３年前に比べどう変化したかの質問に対しては、国産食品の購入が「増えた」と答えた人は２２．１％、「やや増えた」が４２．２％で、計６４．３％が国産品をより重視するようになったと回答しています。

また、家庭で手作りの料理をする頻度は「増えた」と「やや増えた」を合わせると３９．３％に達しています。

一方、減少の回答が目立ったのは冷凍食品を購入する頻度で「減った」と「やや減った」が計４７．２％。
外食も「減った」と「やや減った」を合わせて４６．９％でした。
缶詰・レトルト食品や総菜の購入も減少の回答が増加より多く、ＮＴＴレゾナントは「手間がかかっても安全な食事をしたいという意識が高まっている」と分析しています。





また、国内の主要コンビニエンスストアに対するイメージについての調査では、認知している人のうち、非常に安全・安心なイメージがあるのは「ナチュラルローソン」、次いで「セブンイレブン」という結果で、総じて、全国展開するナショナルチェーンのコンビニエンスストアが上位を占め、ローカルチェーンのコンビニエンスストアは下位に留まっていました。

同様に、主要なスーパーに対しても非常に安全・安心なイメージがあるのは「紀伊国屋」で、続いて「成城石井」「クイーンズ伊勢丹」「明治屋ストアー」と、生活者は高級スーパーに対して安全・安心なイメージを持っていることも分かりました。


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秋葉原の惨劇から１ヶ月が経ちました。
計画的で残忍な犯行にはもはや同情の余地はなく、その責任は厳正に問われるべきです。
しかし事件の全貌が明らかになるにつれ、再発防止には犯行の動機となった社会的背景に目を向ける必要性が論じられるようになりました。

ところで、海外メディアは事件をどう見ているのでしょうか。
ソウル新聞によれば、韓国では通り魔に似た「ムッチマ・サリン」（理由を聞くな殺人）という言葉があるそうです。
しかし、日本のように「誰でもよかった」という理由で殺人が続発しているわけではないとしています。
今回の加藤智大容疑者は携帯電話の掲示板で行った殺人予告に反応がなかったことで無視されたと感じたというが、韓国なら干渉といえるほど他者への関心が高く、反応の書き込みが無いことはまずあり得ないとのこと。
日本は本来、情の深い国だったはず。他者に関心を向ける社会を取り戻してほしいとしています。


北京日報は、犯行の動機の分析の中で、東アジアの国が共有する伝統・文化の中での悲劇だとする見方があるとしています。
男性が社会で役割を果たせないと失敗者と見なされ、自分は無用な人間、無力な人間だという心理的ストレスが強まります。そのためには、人を殺すことによって自分が弱い人間ではないことを証明しなければならなくなるとしています。
また、日本の若者を取り巻く社会状況の変化に注目しています。
中国では発展途上にあることから、今は貧しくても明日はもっと豊かになれるという希望と夢が若者にはあります。
一方、日本は成熟しきった社会で、バブル崩壊前と違って一生懸命働いても給料は上がらず、将来は不安ばかりで展望がないという現状を指摘しています。
若者にとって重要なことは未来に希望が抱けるかであるとしています。


またタス通信は事件を、子どもが捕まえた虫をおもしろ半分に殺すような行為にたとえ、考え方が幼稚で、社会性も未熟、心理的に極めて弱い人でもあると分析しています。
しかもオウム真理教の事件を思い起こし、犯行に明確な目的がなく、テロとは本質的に異なるとしています。

高度成長時代の日本人は、豊かになることを夢見て我慢強く働き子どもを育ててきました。
しかし、いざ経済大国になり目標を達成してみれば今度は方向性を失い、伝統的に培われてきた日本的価値を忘れてしまったのではないか。

今の日本には残念ながら、いつまでも大人になりきれない弱い人が増えており、社会の中でこれからどうしたらいいのか分からない。そんな若者の蜂起が今回の事件につながったと見ています。


秋葉原は外国人にとって、電子産業の象徴、はたまたオタクならずとも人々が自由に活動できるイメージのある観光地として事件後も、相変わらずの人気を保っています。





なお、事件のあった現場には今も祭壇が設けられ、通りすがりの人たちが立ち止まって手を合わせていきます。
犠牲者の中には私の知人もいたこともあり、遅ればせながらご冥福をお祈りしてまいりました。


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クマのぬいぐるみ「テディベア」で有名なドイツの老舗人形メーカー「シュタイフ」社は、中国に置いている生産拠点を２０１０年までに撤退させる方針を明らかにしました。
製品の品質を保証できないことが理由だとしています。






地元紙の報道によると、撤退について同社は「質の高いものを中国で製造するには予測できないことが多い」と指摘。
現地の職員に半年かけて技術を教えても、より高い給料を求めて転職するため練度が上がらず、その結果「ガラス玉の目がずれて、間抜けなテディベアになる」ことが多い（同社幹部）とのこと。
さらに、製品をドイツまで輸送するのに時間がかかることと、コストも高くつくとしています。

すでに、今年初めから段階的に中国工場を縮小し、ドイツでの生産を増やしています。

Steiff holt Teddy-Produktion nach Deutschland zurück（SPIEGEL ONLINEより）：http://www.spiegel.de/wirtschaft/0,1518,563408,00.html


同社は１８８０年に独南部ギーンゲンで創業。
１９０２年に製造を始めたテディベアは、胴と手足がジョイントで接続され動く構造になっていることから、世界中で人気となりました。

その後模倣品が出回るようになり、差別化をはかるために「ボタン・イン・イヤー」と呼ばれる商標が考案されました。
同社のぬいぐるみには必ず左耳にボタンとタグが付けられているのですぐに分かると思います。






ところで私が初めてシュタイフ社のぬいぐるみと出会ったのは、まだ小学校に上がる前のことになります。
父の友人でドイツから帰国した方のお土産としていただいたものだったと記憶しています。

当時の日本のぬいぐるみは、中にもくも（木材を糸状に削った梱包材）が入っていて、使っているうちに中身が出てきたり首が取れてしまったりといったものがほとんどでした。

数あったぬいぐるみの中で唯一生き残ったのがこのシュタイフ社の犬でした。
とりわけ大事にしたというわけではなく、しかも汚れて幾度となく洗濯したにも関わらず、綻びひとつ見られぬまま犬は長女のもとへ。





頑丈さの秘密は同社の徹底的なこだわりにあったのかも知れません。
最近では３代目？が可愛がっているようです。


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ＫＤＤＩは１日から、国内の電報サービスを始めています。
携帯電話や電子メールが普及する中で電報には日常生活ではとんと縁がなくなりましたが、あえて市場参入のメリットがあるのでしょうか。

電報事業は、電気通信事業法に基づき長い間、国内はＮＴＴ、国外は旧ＫＤＤが行うこととされてきました。
２００３年に国が独占して生きた手紙などの親書の配達を民間にの認める「親書便法」が施行され、国内電報市場への新規参入が可能になりました。
以来、中小企業を中心に８社が参入しましたが、ＮＴＴの牙城を崩すには至りませんでした。


現在の電報の市場規模は、ピーク時（９１年度）の４割程度縮小して約６００億円で近年は横ばい状態とのこと。

実際にはＫＤＤＩの子会社であるＫＤＤＩエボルバが業務にあります。
担当者によれば市場の縮小は下げ止まっており、ＮＴＴの２割安の料金設定で十分対抗できるとしています。

ＮＴＴの現在の慶弔電報の料金は２５文字までが６９３円で、５文字追加ごとに９４．５円かかる従量制となっています。ＫＤＤＩはこの従量制をなくし、３５文字までは一律１０５０円としており、中心的な価格帯で比較すると２割ほど安い計算になります。　


ところで、ＮＴＴの電報は午後７時までに申し込めば当日中に全国どこでも届けられますが、ＫＤＤＩでは、当日中に届くためには午前１０時までに申し込む必要があり、地域によってはそれでも届かない所があるとのこと。

昔のドラマの中では「チチシス、スグカエレ」の電報が届く場面などが思い出されますが、今でも電報市場の約６割を弔電が占めているそうです。
一刻を争う弔電などではかなり苦しいのではと思われますが、慶事など時間的に余裕のあるものでの価格競争で勝機を狙っているようです。
ＫＤＤＩ側では、市場の１割程度を獲得できれば十分に利益になると踏んでいるようです。

果たして、ＮＴＴ独占状態に割ってはいることができるのでしょうか。


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日本チェーンストア協会が２３日まとめた５月のスーパー売上高によれば、食料品のうち総菜が前年比２．６％増で、６ヶ月連続プラスだったことが分かりました。

　　チェーンストア販売統計：http://www.jcsa.gr.jp/2_statistics/data/200805.htm

同協会では「外食を控えおかずを家で食べる傾向が強くなっている」としており、あらゆる商品の値上げに節約志向を強める家計の姿が浮き彫りになっています。


全体の売り上げは前年同月比が１・１％減の１兆９４６億円で、雨が多く夏物が伸び悩んだ衣料品が８．６％減だったことが響いた模様です。
食料品は１．２％増で、総菜が伸びているほか、米や麺類などの主食品も好調でした。
ただし、売れる日は特売日に集中するほか、メーカーが値上げしても店頭価格を据え置く品物に限られるとしており「消費者は価格により敏感になっている。不要不急で高いものは売れにくい」と同協会では分析しています。


我が家でも最近外食をする機会がとんと減り、スーパーやコンビニで総菜を調達して家で食べることが多くなりました。
小盛りのおかずは小家族には材料を余らすことなく、食卓の品数を増やすことができるのが重宝で、しかも味の方もコンビニだからといって侮れません。

ただし、包装容器などのゴミの量が半端ではないのが難点で、本来目指すべきスローライフな生活とは対局の世界かも知れません。


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日本玩具協会は１７日、良質のおもちゃの開発を促すために新設した「日本おもちゃ大賞」を発表、バンダイの「∞プチプチ」「∞エダマメ」のシリーズなど５作品が選ばれています。







プチプチは時代の流行を取り入れたトレンディー部門で受賞、昨秋の発売以来累計で約３３０万個が売れたヒット商品となっています。

同協会がまとめた、２００７年度の国内玩具市場規模によれば、売上高は前年度比３．０％増の６７０９億円（店頭価格ベース）で、４年ぶりに上昇に転じています。


少子化の影響で玩具市場は縮小傾向にありますが、家電量販店やインターネットで玩具が販売されるようになって、流通の多様化が全体の数字を押し上げたものと思われます。

分類別では、カードゲーム部門が前年比４０．５％増の５４４億円と大きな伸びを示しています。
またスポーツ選手やアニメのキャラクターなどが印刷されたカードで対戦を楽しむ「トレーディングカード」が子どもだけでなく大人にも人気が広がり大幅増となりました。

鉄道模型やミニカーが好調の男児玩具も１０．４％増の５００億円、女児玩具も１３．０％増の４４３億円でした。

一方、前年度に「たまごっちプラス」が大ヒットしたハイテク玩具は反動で４９．７％減と大きく減らしています。
同協会では、業界は引き続き少子化の逆風にあるとして、厳しい先行きを予想しています。





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