東山歯科クリニック  ~Information~
三浦での開業以来通算25年となりました。これからも身近な話題や、プライベートなことなど気ままに報告したいと思います。お暇な時にふらっと立ち寄っていただければ幸いです。
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1年を振り返って
今年もいよいよ大詰め、報道ではこぞって、今年国内で起きた主要ニュースが取り上げられています。
いずれのメディアも、ランキング上位には経済問題、ねじれ国会、食の安全といったネガティブな項目が並ぶ一方、日本人4人のノーベル賞受賞が唯一明るいニュースとして伝えています。
なかでも増川敏英さんはそのキャラクターからか、TV各局から引っぱりだこのようです。
今回の快挙はあらためて基礎研究の重要性に光があてられることとなりました。


日本消費者協会が同協会の全国モニター400人と消費生活コンサルタントなどの意見を参考に発表した、今年の「消費者10大ニュースと話題になった10の商品」を紹介しておきます。


 【 10大ニュース】
  ◇ 後期高齢者医療制度がスタート
  ◇ 自己責任で年金確認「年金特別便」
  ◇ 中国加工食品への毒物混入事件
  ◇ 暮らしの必需品の相次ぐ値上げに不安は増大
  ◇ 「消費者庁」創設と消費者行政の一元化の動き
  ◇ 特定商取引法・割賦販売法がついに改正
  ◇ 「事故米」事件
  ◇ こんにゃくゼリーでまたも死亡事故
  ◇ パロマ湯沸かし器に改正消費生活用製品安全法に基づく初の危害防止命令
  ◇ 京都議定書発効、洞爺湖サミット開催
  (順不同)

 【10の商品】
  ◇ スピード社製水着「レーザー・レーサー」
  ◇ 弁当箱・マイはし・マイボトル
  ◇ 米粉
  ◇ バナナ
  ◇ 任天堂ゲーム機「Wii Fit」
  ◇ 5万円台のノートパソコン
  ◇ 薄型テレビ
  ◇ ワンセグ携帯電話
  ◇ 小林多喜二の小説「蟹工船」
  ◇ アップル社携帯電話「iPhone 3G」
   (順不同) 


ところで、わが家でも今年1年、いろいろな出来事がありました。
家族で行ったニセコスキー旅行に始まり、ついに買わざるを得なくなった薄型テレビ、そして皇太子殿下ご夫妻のご光臨を賜った東山一郎書作展などブログへの反響も様々でした。


半年前のリラ ダイエット中


しかし何といっても、ライラックの季節にやってきたリラの存在がわが家の生活サイクルと経済活動を大きく変えることになりました。
家族間の会話が増えるなど、潤滑剤となってくれたましたが、私の手の甲に傷が絶えないのを不審に思われた患者さんもいらしたことでしょう。

何はともあれ平穏に終わったことに感謝しつつ、今年の締めくくりにしたいと思います。


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イモは世界を救う
今年は貧困と飢餓の削減を目指して国連が定めた「国際イモ年」に当たります。
食糧危機が高まるなか、「ポテトの重要性の認識を高め、必要な農業システムの研究開発などを促進すること」などを目的に、2005年12月に開催された国連総会において決定されました。


ゴロが悪い、国際イモ年のロゴマーク


イモ(ポテト)とは基本的にジャガイモのことを指していますが、現在ジャガイモは世界各地で作られており、その種類も7,000種以上もあるそうです。
もともとは8,000年前に南米のアンデス山脈の高地で作られ始めたのが起源とされていますが、この国際イモ年の実施について最初に声を挙げたのも、ペルー政府でした。

ジャガイモが選ばれたのは、他のどの作物よりも、狭い土地で育ち、また厳しい気候条件下でも、多くの栄養を速やかに生産できることにあります。
炭水化物を豊富に含み、エネルギー源として有効なことに加え、全体の約85%が可食部なので、生産効率の良いことから、全世界では毎年3億トン以上が生産されています。

私たちの食卓にも、いまや欠かせない食材のひとつであるジャガイモですが、今後も開発途上諸国を中心に世界の人口は増加が予想され、安定した食糧供給のためには、ジャガイモの担う役割はますます大きくなると思われます。


ところで、日本ではジャガイモといえばまず北海道を思いうかべる人が多いと思います。
北の大地では、開拓にともなう移住者の食糧確保のため、主食の代用となる自給作物、また、冷害でも収穫可能な救荒作物、さらには農業経営を支える基幹作物として、300年前から栽培され続けてきました。
07年のジャガイモの総収穫量のうち、8割近くを北海道が占めています。


道では、12月17日から、北海道とイモ類のかかわりや歴史をまとめたホームページ「北海道のいものすべて」を作成、公開しています。

  北海道のいものすべて(HP):http://www.pref.hokkaido.lg.jp/ns/nsk/potato/imosubete.htm


HPではインドネシアのジャカルタ経由で日本へ伝わり「ジャガイモ」とされた名前の由来をはじめ、ドイツやロシアなど海外のイモにまつわる話などもコラムで紹介。
また、ジャガイモだけではなく、イモ類全般と北海道のかかわりや、品種改良に取り組む地域の動きなどが分かりやすくまとめられています。

奇跡が生んだ毛なしナガイモの開発経過、雪室貯蔵による付加価値向上の取り組みといった、道内各地の話題も盛り込まれています。


北海道農政部食の安全推進局農産振興課では、「北海道はイモとの関わりが大変深い地域。意外に知らないイモについて興味をもつきっかけになれば」とコメントしています。


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正月を祝う風習に変化
旭化成ホームプロダクツ(千代田区)がまとめた正月の風習調査によると、お正月におせち料理を食べない人が10.8%に上ることが分かりました。
50~60代で食べる人の割合は9割を超える一方、20代は81.9%にとどまっています。

調査は全国の20代~60代の主婦各310名、計1550名に対して9月1~2日、インターネットにより行われています。


「お正月とおせち料理に関する意識と実態調査」(詳細PDF)


食べない理由としては「作るのが面倒」が40.1%とトップで、「おいしいと思わない」が35.9%と続きました。
またおせち料理は「ほとんど手作り」が27.2%で、「手作りのものが多い」の29.7%を合わせると、6割が手作り派で、その半数が「ほとんど自分1人で作る」としています。
また3割は購入派で、それ以外に「実家からもらう」「友人の手作りをもらう」という回答もありました。

ただし、おせち料理を食べる風習を伝えていきたいかを聞いたところ80.3%が「思う」と回答。
その理由として「日本の伝統文化だから」が83.5%に上っています。

一方、「正月に屠蘇(とそ)を飲みますか?」との質問には「飲まない」と答えた人が全世代で半数を超え、年始の儀式にも風化現象が起き始めていることが分かります。


玄関に門松やしめ縄などの正月飾りを飾るかとの問いには「飾る」が66.7%だったのに対し、「飾らない」は33.3%。
40~60代の7割前後が飾ると回答しましたが、20代は45.5%が飾らないとしています。
理由としては「興味がない」が40.7%で最も多く、次いで「場所がない」が30.2%、「面倒」28.9%、「家にいないから」21.3%などが上位に登場し、当世気質や昨今の住宅事情を象徴する様な結果が浮かび上がっています。


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ペンギンの散歩始まる
冬の名物として全国的にも有名となった、旭川市の旭山動物園のペンギンの散歩が、今日から始まります。
雪不足や季節外れの暖かさのため延期が続き、これまでで最も遅いスタートとなりました。

散歩は、10羽ほどのペンギンが園内の約500mを30分ほどかけて歩きます。
例年なら12月中旬に始まところですが、暖気のため、雪の散歩道が造れずにいました。


ペンギンの散歩-北海道新聞より


今月26日からまとまった降雪があり、昨日“練習”を実施。
ペンギンがよちよち歩く姿に、来園者からは一斉に歓声が上がっていました。

なお、散歩は11時と14時30分の2回ですが、換羽が始まる3月中は、ペンギンがあまり歩きたがらなくなることから14時30分の1回のみとなるそうです。

年末年始の休園日(30日~1月1日)を除き、3月中旬まで毎日行われます。


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ナガイモでインフルエンザ予防
ナガイモに含まれるタンパク質にインフルエンザウイルスの感染を抑制する働きがあるとの研究結果を24日、青森県弘前大学が発表しています。
なお、人体への効果はまだ確認していないとのことですが、特性を生かした加工法も開発、既に10月に特許も出願しています。


加熱すると効果はなくなるらしい。


研究は青森県環境保健センター青森県工業総合研究センター、弘前大が合同で進めたもので、ウイルス抑制の働きがあるのは、ナガイモに含まれるタンパク質「ディオスコリン」。
ナガイモの抽出液で動物細胞への感染を調べた結果、Aソ連型、A香港型、B型のいずれにも感染しませんでした。

感染抑制機能は室温25℃で半年ほど保たれますが、煮沸すると失われるとのこと。
このため、すり下ろしたナガイモの上ずみ液を凍結・乾燥させ、粉末に加工、1kgのナガイモから24gの粉末を精製できるとしています。


ディオスコリンを含む錠剤の試作品


県は既に、口に含んだ際の感染抑止効果を期待し、錠剤などを試作しており、ディオスコリンを含む加工品は青森市の会社が健康食品として販売を始めています。
研究の成果について、県新産業創造課は「加工品生産が県内産業振興につながり、特産品のナガイモのイメージアップにもなる」と歓迎。

ただ、体内に摂取した際の効果は未確認で、臨床実験も済んでいないことから、弘前大の加藤陽治副学長は「滋養強壮に効くとされるナガイモがインフルエンザに効果があると分かったのは素晴らしいことだが、さらに多様な研究が必要だ」とコメントしています。


さて、売り切れになる前に私もスーパーへ走ったものかどうか迷っていますが、これから毎晩ナガイモが食卓に並ぶと思うと、何やら口の周りがむずむずしてきました。


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国際花火大会が取りやめに
横浜の夏の風物詩として7月の「海の日」に合わせて開催されている「みなと祭国際花火大会」について、主催の中核である横浜商工会議所(横商)が、2009年から取りやめる方針を固めたことが24日、明らかになりました。
安全確保への懸念を主な理由としており、既に関係機関に意向を伝えている一方で、半世紀以上にわたって市民に親しまれてきたイベントだけに、主催者の変更や規模縮小などにより、別事業として再生させる計画案も浮上しているそうです。

大会は毎年、開港を記念する行事の一環として行われ、山下公園前の横浜港から約6000発の花火を打ち上げています。
約50万人が見物する一大イベントとして定着し、今年で53回となりましたが、過去に中止になった大会は台風の影響による1回のみでした。

横商と横浜市、横浜港振興協会、横浜観光コンベンション・ビューローの4者でつくる実行委員会(委員長:野並直文横商副会頭)が主催し、市内企業を中心に1000社以上が協賛。

主な見物場所は山下公園やみなとみらい21(MM21)地区ですが、来年は横浜開港150周年のイベント地区と重なるため、横商は例年以上の混雑を予想しています。

多数の死傷者が出た兵庫県明石市の花火大会歩道橋事故の例も踏まえ、安全性を最優先する方針に傾いたものと思われます。
また横浜で起こった事故としては、89年8月 山下公園前海上の台船で打ち揚げていた花火の火が、他の打ち上げ前の花火に引火し花火玉325個が爆発し、花火師2名死亡、負傷者7名の惨事が思い出されます。
さらに運営資金のひっぱくやスタッフ確保の難航も毎年の課題になっており、これを機に幕を下ろすことにしたとしています。

市は横浜を訪れる年間4000万人の観光客を開港150周年イベントにより5000万人に増やす目標を掲げているなど、関係者からは経済効果の大きい目玉事業の存続を望む声も根強くあります。
そのため、規模を縮小してでも市民が楽しめる花火を打ち上げられる案など、新たな計画づくりも模索しているようです。


横浜開港150周年に向けて:http://infohdc.blog55.fc2.com/blog-entry-700.html


国際花火大会は横浜で行われる花火大会のうちでも最も大きなもので、首都圏では唯一2尺玉が打ち上げられることから毎年話題となっていました。

安全のためとあらば仕方のないことかとも思いますが、150周年を記念するイベントにまったく花火が上がらないのは寂しい限り、何か良い知恵はないものでしょうか。


ところで気になる、一般的な打ち上げ花火の1発あたりの相場ですが、およそ3寸(3号)玉が3400円、5寸(5号)玉が1万円、1尺(10号)玉が6万円、2尺(20号)玉が55万円 といったところだそうです。 
 [※ 1寸=0.1尺≒3.03cm、実際には花火の号数は打ち上げ筒の内径のサイズ]
三浦時代、当院もかなりの額を協賛金として花火大会に提供してきました。
ペットボトルの募金箱で協力をお願いしたこともありました。

日本煙火協会によると、年間に日本全国で行われている花火大会の数は200を超えるものとみています。
スポンサー集めが困難となり、懐が寂しくなっているこのご時世では見直しや縮小を検討する自治体も今後増えるのではないでしょうか。


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シロアリの卵認識フェロモンを発見
岡山大大学院環境学研究科松浦健二准教授(昆虫生態学)らの研究グループは、シロアリが卵を認識するために必要なフェロモンの主成分を突き止め、論文が米科学専門誌Current Biologyに掲載されています。


Cuckoo Fungus Mimics Termite Eggs by Producing the Cellulose-Digesting Enzyme β-Glucosidase:http://www.cell.com/current-biology/abstract/S0960-9822(08)01546-7


シロアリの働きアリは女王の産んだ卵を認識し、それを育室に運搬して山積みにし、毎日表面を舐めて世話をおり、この保護行動によって卵は乾燥と病気の感染から守られています。
シロアリは卵の形状とサイズ、および卵表面の化学物質により卵を認識しており、この卵運搬・保護行動を誘発する化学情報物質を卵認識フェロモン(Termite Egg Recognition Pheromone, TERP)と呼んでいます。

グループはこれまでも、シロアリの社会行動を強力にコントロールできるTERPの同定に挑戦し、これが細菌の細胞壁を分解するタンパク質のリゾチーム(工業的には卵白から作られる)であることを昨年8月世界に先がけて論文発表しています。
また、卵が女王の卵巣内にある段階でリゾチーム遺伝子が発現し、リゾチームが生産されていることも分かりました。


さらにグループは、シロアリが卵を巣に運ぶ習性を利用し、形などをシロアリの卵に似せることにより巣に運ばせて寄生している特定の菌類が存在することに着目。
保護行動に関連する、唾液や菌に共通して含まれる物質を調べたところ、セルロース分解酵素の1つ「β―グルコシダーゼ」であることが判明しました。

ガラスビーズで同じ形、大きさの疑似卵を作り、β―グルコシダーゼと既に特定していたもう1つの抗菌タンパク質「リゾチーム」を塗って本物の卵に混ぜて実験した結果、ほぼ完全にシロアリをだますことに成功しています。

このメカニズムを応用し、殺虫剤を含ませた疑似卵を使う効果的な駆除の実現に期待が高まっているとしています。


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中華学校で日本人児童が増加
横浜市の中華街にある横浜中華学院は、主に台湾系華僑の師弟のために1897年創立、来日した孫文の呼びかけと、横浜の華僑の寄付で「中西(ちゅうせい)学校」として開校しています。
ところがこの横浜中華学院に中国語を学び中国文化に触れることを希望して入学してくる日本人の子弟が増えているそうです。

同学院は現在、敷地面積約3000平方メートル、幼稚園児から高校生まで、326人が学んでいます。
このうち28%が両親が日本人の子どもだそうで、小学校低学年に限っては35%超にもなっているとのこと。
(セン)春雄校長は、「3~4年前から多くなりました。それまで25%に届いたことはなく、日本語、中国語、英語の3ヵ国語教育が人気のようです」としています。

時間割を見ると、小学1年で英語は1コマ、日本語4コマ、中国語10コマとなっており、高学年となると英語が3コマに増えます。
同校に通う小学生は「中国語は難しいけれど楽しい。大きくなったら通訳なんかしたい」と満足そうに語り、また母親も「家庭的な雰囲気が好きです。上級生が下級生の面倒をよくみる。先生も厳しく昔の日本のようです」とコメントしています。

一方、中華街から南へ10分ほど歩いた所にある横浜山手中華学校は、大陸系の中国人が多く通っています。
幼稚園から中学校までで、日本人の子どもは全体の約1割にあたる46人。
8年前は2割近くいたそうですが、中国人を優先的に入れるようにしたため最近は減っているそうです。
潘(ハン)民生校長によれば、日本人の希望者も増えていますが、在日中国人の増加がそれ以上なためとしています。

日本に外国人登録してる中国籍の人の数は昨年初めて韓国・朝鮮を抜いています。
同校は移転計画を進めていますが、今後日本人に門戸をさらに広げるかについては不明としています。
中華学院は2003年の文部科学省の制度改正で、高校卒業資格が得られるようになりました。
日本人の子どもの割合が増えることに中華学院のOBやPTA関係者は「学校の名前が有名になるので大歓迎」「ちょっと不安」など意見は分かれているようです。
校長は「日本人大歓迎。校舎も拡張する計画です」と今後も受け入れに前向きなコメントしています。


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ローマ法王地動説を認める
22日付のイタリア主要紙が伝えたところによると、ローマ法王ベネディクト16世(81)は21日、ローマ法王庁(バチカン)で信者らを前に、天文学の父、ガリレオ・ガリレイについて「彼の研究は(キリスト教の)信仰に反していなかった」と述べ、初めて地動説を公式に認めたことが明らかになっています。


Benedetto XVI


 Roma/ Papa Benedetto XVI celebra Galileo Galilei, padre della Scienza moderna (Abruzzo Liberale)


バチカンは17世紀に、コペルニクスの地動説は聖書に反しこれを支持したガリレオを「異端」として宗教裁判にかけ、有罪にした歴史があります。
前法王ヨハネ・パウロ2世は1992年、当時のバチカンの非を認め謝罪していましたが、関係者によると、ベネディクト16世が今まで公に謝罪などをしたことはありませんでした。

法王は枢機卿だった90年の演説で、ガリレオへの弾圧を支持する発言をしたことでも知られており、今年1月には、ローマ大学の一部学生が法王のこの発言を理由に大学を占拠、直後に予定されていた法王の訪問がキャンセルされる騒ぎも起こっていました。

法王は「ガリレオの望遠鏡による初の天体観測から400年になる。神の業と自然の法則をわれわれに教えてくれた」と強調し、彼の研究をたたえたとしています。


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今年の横浜10大ニュース
横浜市は、「市民が選んだ横浜10大ニュース」を発表、1位には、3月30日の市営地下鉄グリーンライン開通が選ばれています。

「10大ニュース」は、市アンケート協力者約700人のうち383人が、1月1日から12月3日までの市に関する出来事計61項目の中から、関心の高かったこと、市民生活に大きな影響を与えた主なニュース10項目を選んでいます。


横浜今年のニュースTop10
順位
項   目
得票数
 1位横浜市営地下鉄の新路線グリーンラインが開業260
 2位ポイ捨て・喫煙禁止条例スタート236
 3位横浜松坂屋144年の歴史に幕235
 4位ダイヤ改正ですべての新幹線が新横浜駅に停車167
 5位中国製ギョーザ食中毒発覚162
 6位「ヨコハマはG30」 平成18年度のごみ減量成果を上回る126
 7位氷川丸リニューアルオープン115
 8位横浜市が「環境モデル都市」に選定111
 9位第4回アフリカ開発会議(TICAD4)横浜市で開催109
10位横浜開港150周年マスコットキャラクター「たねまる」デビュー104


グリーンラインは中山駅(緑区)~日吉駅(港北区)間13km。
日吉駅で東急東横線に接続することなどから、都内へのアクセス向上への貢献が期待されましたが、1日当たり平均乗客数は、目標の10万人に対し6万~7万人にとどまっており、ちなみに私もまだ利用したことがありません。

2位には当ブログでも何度か紹介してきた、指定地区内の公共の場所でたばこを吸った人に対する過料徴収開始(1月)が、また、3位には横浜松坂屋閉店(10月)がそれぞれランクインしています。
ところで松坂屋閉店の記事では、屋上にあったゆずの壁画の行き先が未定とお伝えしましたが、その後ゆずの2人の出身地の岡村天満宮(横浜市磯子区)に引き取られ、近く移築が完了するそうです。

4位は「全新幹線が新横浜駅に停車」(3月)、5位は「中国製ギョーザ食中毒発覚」(1月)でした。

ランク外では、横浜市大医学部を舞台とした学位審査をめぐる金銭授受問題は19位、横浜市病院協会による補助金不正受給問題が44位となっています。

さらに、樹林地の買い取りなどで「緑」を保全・創造する事業の財源として、平成21年度から5年間実施市民に超過課税する「横浜みどり税」条例案上程は28位に入っていましたが、条例はその後12日の市議会本会議で成立しています。


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水中文化遺産
世界の海には300万隻の沈没船が沈んでいると言われています。
こうした海底に眠る沈没船や都市遺跡などのお宝を引き上げて私的に売買する活動に対する国際的な非難が高まったことから、2001年の第31回国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)総会で水中文化遺産保護条約が採択されています。


紅海で沈没したイギリスの軍用貨物船ティスルゴーム


この条約では少なくとも100年間水中にある文化遺産を水中文化遺産と定義して保護の対象とし、水中文化遺産の商業目的による利用の禁止、保護に関しては現状での保全を優先とすること、専門家による調査の徹底などを定めています。
また、領海、排他的経済水域、深海底などの区域ごとに保護措置を規定しています。

水中文化遺産保護条約の発効には20か国以上の批准が条件となっていましたが、今年10月にやっと批准国数が規定に達し、来年1月2日より発効されることが決定しました。
しかし、日本を含め、米国、イギリス、ロシアなどの主要国は批准には至っていないのが現状です。
その理由として、条約が排他的経済水域の管轄権に関して沿岸国に与えている権限が強すぎる点などがあげられています。

しかし、パリのユネスコ本部の松浦晃一郎事務局長は「それでも歴史的な前進」とコメント。
世界遺産条約や無形文化遺産条約などと合わせ「これでユネスコの文化を守る体制が確立した」としています。

ユネスコによれば、世界の海底に眠る水中文化遺産で有名なものは、エジプトのアレクサンドリアのファロス灯台、チュニジアの古代都市カルタゴの一部など、また中米のカリブ海や欧州のアドリア海には中世以前の沈没船が多いとのこと。

日本では、回廊や石段とみられる巨大な岩が見つかった沖縄県の海底遺跡、長崎県鷹島沖に沈む元寇船が注目されています。

いずれも古代の文明や航海技術を解き明かす人類の財産ですが、これまで陸の遺跡と異なり保護するための国際的なルールがありませんでした。

大西洋のポルトガル沖に沈んでいた17世紀のスペイン商船から約3億7000万ユーロ(約440億円)相当の財宝を引き揚げた米国の業者がスペイン政府と裁判で争う騒動も昨年夏から起きています。

年明けに発効する条約では、もともとの所有権や発見した順番に関係なく、現場に最も近い国が調査と保護の主導権を握ると規定、さらにその文化遺産を現在沈んでいる場所から引き揚げず、水中博物館などとして活用することを勧めています。
また、世界遺産条約と異なり、水中文化遺産の指定やリストづくりはしないとしています。

これまでに批准した20カ国は、欧州と中南米、中東、アフリカの小国が中心で、日本と海の国境について争いのある中国、韓国も批准していません。

NPO法人文化財保存支援機構では「日本の場合、沈没船の大半が陸地に近い領海にあり、あわてなくても大丈夫という考え方がある」とみており、「ただ、海に囲まれた島国なのに、水中の文化財を守ろうという意識は低い」と訴えています。

ユネスコの松浦事務局長も「今では多くの日本人に親しまれている世界遺産条約も、日本では初めのうち注目されていなかった。世論が盛り上がれば」と期待しています。
なお来年3月、パリで締約国会議が開かれる予定だそうです。

 ◇批准国(20日現在)
【欧州】ブルガリア、クロアチア、スペイン、リトアニア、ポルトガル、ウクライナ、ルーマニア、モンテネグロ、スロベニア
【中南米】パナマ、メキシコ、パラグアイ、エクアドル、セントルシア、キューバ、バルバドス
【中東・アフリカ】リビア、ナイジェリア、レバノン
【アジア】カンボジア


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歯科の窓口負担無料その後
札幌市中央区のNPO法人「CMケア機構」と歯科医院がアンケートの対価として、患者の健康保険の自己負担分を無料にしている問題で、NPOが、医院の患者となる新規会員を15人以上勧誘した会員には「報酬」として、新規会員が歯科医院で受診した際に国から支給される診療報酬の7%に相当する金額を支払っていたことが明らかになっています。
またこのシステムは初診時だけでなく、会員たちが診療を受ける度に受け取れるとしています。

  歯科診療の窓口負担無料に波紋:http://infohdc.blog55.fc2.com/blog-entry-701.html

医療法では医療機関が患者の勧誘に報酬を支払うことは営利活動に当たるとみなされ禁止されていますが、同機構の理事長は「NPOと医療法人は別々に運営している」と強調し、違法性を否定。
この報酬制度について「そもそも、弱者救済に賛同するNPO会員が、自主的に勧誘を始めた。一回の金額も数百円程度で、ガソリン代やお茶代の代わりだ」と説明しています。

システムの適法性は、NPO法人であるCMケア機構と、提携する歯科医院が一体かどうかという点にありますが、NPOの理事長が医療法人の理事長を代行していることからも、限りなく灰色との印象は否めません。


16日行われた舛添要一厚生労働相の会見では、「医療機関が勝手に(診療費を)ディスカウントするのは許されていない。問題がある」と指摘。
「NPOが(患者の)斡旋業みたいなことをやり、手数料を払うのもどうなのか。事態をつまびらかにし、必要な指導をしたい」と述べ、実態調査を開始したことを明らかにしています。


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MEMO

  • 東山歯科クリニックは京急日ノ出町駅前(横浜市中区)の“インペリアル横浜パークサイド”2階にあります。
    スリーエフ横の通路をぬけると、近道です。
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プロフィール

Kiyoshi Higashiyama

Author:Kiyoshi Higashiyama
1981年 東北歯大卒、歯科医師免許取得
      東京医歯大 第2口腔外科入局
1985年 健保川崎中央病院 口腔外科医長
1991年 三浦市にて歯科診療所開設
2007年 横浜市中区に移転
・横浜市歯科医師会会員
・日本口腔外科学会会員

Hobby:猫にこだわる、元祖アキバ系

星陵フィルハーモニー管弦楽団結成に参画、特に現代音楽には造詣が深い。

スキーは学生時代からアルペン競技をかじり、expertを自任。
シーズン中は道央エリアを中心に活動するが、ススキノでの目撃情報多数。

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