東山歯科クリニック  ~Information~
三浦での開業以来通算25年となりました。これからも身近な話題や、プライベートなことなど気ままに報告したいと思います。お暇な時にふらっと立ち寄っていただければ幸いです。
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記憶遺産って何だ?
平泉の文化遺産と小笠原諸島の自然遺産にに続き、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の諮問機関は、「ヤマ(炭坑)の語り部」と呼ばれた、福岡県飯塚市出身の絵師、山本作兵衛(1892~1984)が描いた記録画など約700点を、日本初となる「記憶遺産」への登録勧告をしたことが明らかになっています。

世界遺産は、72年のユネスコ総会で採択された「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」(世界遺産条約)に基づいて、世界遺産リストに登録された遺跡や景観そして自然など、人類が共有すべき普遍的な価値をもつものを指し、リスト登録までの流れについてはブログでも紹介してきたところです。


  世界遺産候補


今回推薦したのは国ではなく、炭坑節で知られる福岡県田川市福岡県立大学だったことから、国を飛び越しての快挙として地元は沸き上がっているそうです。

作兵衛は、7歳のころから、63歳まで筑豊の炭坑を渡り歩き、採炭作業員や鍛冶工として働いてきましたが、絵を描き始めたのは60代半ばになってからとのこと。
子や孫にヤマの生活や人情を書き残しておきたいとして、体験者でなければ分からない炭坑の現実を描いています。
採炭の傍ら、様々な出来事を雑記帳に記録することから始め、やがて画用紙に絵画を墨や水彩で描き、情景を解説した文章を添える独特の手法につながっていきます。
狭い坑道にもぐりながら働く半裸の男女を描いた「寝掘り」など1000点以上の作品を残しています。


Yamamoto Collection


ところで「記憶遺産」は聞き慣れないことから、メディアでも「記録遺産」と間違って報道される場面もありましたが、世界各地の貴重な記録や古文書などを登録し保護する目的で92年に創設され、世界遺産、無形文化遺産と並ぶユネスコの3大遺産事業の1つだそうです。
2年ごとに推薦を受け付け審査しており、国だけでなく自治体や非政府組織(NGO)も推薦することができます。

これまで、フランスの人権宣言や英国のマグナ・カルタ(大憲章)、ゲーテの直筆文学作品、アンネの日記、ベートーベンの交響曲第9番、フィリピンのマルコス独裁体制を崩壊に追い込んだ「ピープルパワー革命」時のラジオ放送など、多種多様な資料が登録されています。


当初、田川市は市内の炭坑遺産を「九州・山口の近代化産業遺産群」として世界遺産登録を目指しましたが、選考に漏れています。
しかし、その際に海外の専門家が作兵衛の作品を高く評価していたことから、昨年3月、同市などが記憶遺産に推薦していたものです。

田川市の担当者は「作兵衛さんは地元では有名だが、全国的にはあまり知られていなかったと思う。まさか選ばれるとは。これを機に全国、世界の人に見てみてもらいたい」とコメントしています。


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アラビアオリックスの赤ちゃん誕生
横浜市の金沢動物園で、絶滅危惧種のアラビアオリックスの赤ちゃん(オス)が誕生したことが発表されています。


僕に名前を付けてね!


同園によれば赤ちゃんは、先月25日、ルネ(オス3歳)とリズ(メス3歳)の間に生まれ、体毛は砂漠の色に似た茶色で、アラビアオリックスの特徴である長い角はまだ生えていません。
一般公開に際し、同時に愛称を「ムサシ」「モーリー」「ムツ」「ミライ」の4つの候補の中から選ぶイベントが6月19日まで行われています。

  アラビアオリックスの赤ちゃん愛称募集!



同園で飼育されているアラビアオリックスは全部で6頭ですが、残念ながら父親のルネは1月に死亡しており、鈴木浩園長は「赤ちゃんは忘れ形見になった」とコメントしています。

アラビアオリックスは、2本の角が真横から見ると重なって1本に見えることから、伝説上の動物ユニコーンのモデルにもなったといわれる動物で、狩猟のため1972年に野生では絶滅してしまいました。
しかし、アメリカの動物園を繁殖施設の中心として生息地へもう一度戻す計画が実行され、野生復帰が進んでいるそうです。


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サイトで地震の揺れを確認
日本全国で現在起こっている地震の揺れが一目で分かる動画サイト「強震モニタ」がネットで注目を集めています。

  USTREAM: 強震モニタ


公開しているのは独立行政法人防災科学技術研究所(茨城県つくば市)で、動画共有サイトのユーストリームを通じて配信しており、世界でも1~2位を争う視聴者を集めているとのこと。

動画は全国約700ヶ所の地震計の震度と加速度を、日本地図上に描いた観測点の色で示されており、数値は2秒ごとに更新されています。
普段は青色ですが、地震が起きた地域には緑や黄色、オレンジなどの点がリアルタイムに広がっていく様子が分かります。











震度は気象庁が出す正式な値ではありませんが、計算を簡略化してほぼ同じ値が素早く出せるように工夫されており、常時3000~5000人以上が視聴しているとあって、つながりにくい時もあります。
揺れているような気がして不安な時には、このサイトを見れば「地震酔い」かどうか確認できそうです。


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Kリーグで八百長疑惑
聯合ニュースなどによれば、韓国プロサッカーのKリーグで、八百長に関与したとされるブローカーや選手らが検察に摘発されたことが伝えられています。

  스포츠복권 승부조작에 프로축구선수 매수(종합)


昌原地検は26日までに、プロサッカー選手を買収し、試合の結果を当てるスポーツ宝くじに巨額の金を賭け不当な利益を得ようとしたブローカー2人と、プロサッカー選手2人の身柄を拘束。
現在は軍に入隊し服務中の元韓国代表選手1人も八百長にかかわったとみて捜査しており、捜査対象はさらに増える可能性もあるとしています。

検察によると、ブローカー2人は4月、Kリーグの正規試合ではない「ラッシュ・アンド・キャッシュカップ 2011」に出場した2選手に、それぞれ1億ウォン(約751万円)と1億2000万ウォンを渡した疑いがもたれており、ブローカー2人も2選手に金を渡したことを認めているそうです。

韓国プロサッカー連盟によれば、捜査対象の選手は、1人はGKで、同カップでは所属チームの5試合中4試合に出場し、計11失点し、もう1人はMFで、1試合に先発出場しましたが、チームは敗れているとのこと。

検察は、ブローカー2人が試合結果を操作し実際に利益を得たかどうか、また2選手が受け取った金が別の選手にも流れたかなどについて調べているほか、今月初旬に自殺したKリーグ・仁川ユナイテッドのGKが暴力団から脅されていたとの物騒な噂もあり、暴力団の関与についても疑っているようです。


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がん化の心配のないiPS細胞作製
大阪大学大学院医学系研究科の森正樹教授(消化器外科学)らのチームが、がん化の危険を招くウイルスを使わず、マイクロRNA(miRNAs)とを使う安全で簡便な方法でヒト人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作ることに成功、26日付の米科学誌セル・ステム・セル電子版に発表しています。

  Reprogramming of Mouse and Human Cells to Pluripotency Using Mature MicroRNAs


iPS細胞はさまざまな組織や臓器の細胞になる分化能力があり、特定の遺伝子などを皮膚や脂肪など分化が進んだ体細胞に導入して作製します。
導入にあたっては通常、運び役(ベクター))を必要とし、山中伸弥京都大学教授らの研究グループでは当初、司令塔役となる4種類の遺伝子のベクターとしてレトロウイルスが利用されてきましたが、遺伝情報を傷つけてiPS細胞ががん化する懸念があることはこれまでにも紹介してきたところです。

RNA(リボ核酸)は細胞内でタンパク質合成に関わっていますが、miRNAsはタンパク質を作らないRNAの一種で、遺伝子の働きの調整に関与すると考えられ、数千タイプが知られています。
チームはiPS細胞や、同じくさまざまな分化能力を持つ胚性幹細胞(ES細胞)で多く検出される六十数タイプを抽出。
さらに2年がかりで絞り込んだ「200C」「302」「369」の3つを組み合わせ、脂肪細胞に振り掛けると、iPS細胞ができました。

森教授は「世界で最も安全な手法だと思う。細胞にマイクロRNAを振り掛けるだけで簡便。臨床応用しやすく、創薬やヒトへの投与、臓器や組織再生も視野に入ってくる」とコメント。
なお、山中教授が2006年に開発したiPS細胞とほぼ同質で、「mi―iPS(ミップス)細胞」と命名されています。

 
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太陽光促進付加金って何だ?
4月分から電気料金請求書の項目に新たに「太陽光促進付加金」なる項目が追加されています。
一方で、今回の原発事故の賠償金確保のため、政府が引き上げを画策している「電源開発促進税」は明記されないままとなっています。


太陽光促進付加金


一般家庭にある太陽光パネルで作った電力の余剰分を、電力会社が買い取る制度が既に導入されていますが、太陽光促進付加金は、この買い取りにかかる費用を、利用者すべてが使用する電力使用量に応じて負担するものだそうです。

東京電力の場合、1kwh当たり3銭が料金に上乗せされ、月に300kwhあまりを使用する標準家庭では、約10円の負担となります。
ちなみに金額は各電力会社によって異なり、中部電力は6銭、北陸電力は1銭で計算されています。

  太陽光発電促進付加金(太陽光発電の余剰電力買取制度)


政府は太陽光発電に加え、12年度からは風力、水力、地熱で発電した再生可能エネルギーの全量を買い取り対象とする方針で、現在国会で法案が審議されおり、これらが加わると、標準家庭での負担額は月150円程度になる見込みです。

資源エネルギー庁の担当者は「全量買い取りとなっても、透明性を保つために付加金額の明示は続けたい」とコメントしています。


ところが、明細書に一切登場しない電源開発促進税が問題となっています。
原発被災者への巨額の補償額に対し、政府は「原発賠償機構(仮称)」をつくり、東電を支援する枠組みを検討しており、電力各社の負担金や東電のリストラなどでも不足する分を、電源開発促進税の引き上げで補おうと目論んでいます。
東電が起こした不始末のツケを、全国民に回してしまおうとの考えに他なりません。


同庁によれば電源開発促進税は、1000kwhにつき375円で、標準家庭で年間1400円程度を負担しているそうです。
歳入は本年度予算で約3460億円、大半がエネルギー特別会計に入った後、電源立地対策交付金などとして、発電所がある自治体や都道府県に支給されています。

利用明細書に税額が明示されていないのは、電力会社が電気料金を税金額に発電所の建設費や燃料費、人件費などを加え、一定の利益を乗せして算定する「総括原価方式」を取っているためです。

これまで庶民の電気料金に上乗せされ徴収されてきた電源開発促進税は、原発などの立地に対する見返りとりして自治体に流れていた経緯があります。
多額の交付金は財政難に苦しむ地方自治体にとっては甘い果実となり、反原発運動が封じ込められてきたことは容易に想像がつきます。

増税となれば電気料金に跳ね返ることは避けられませんが、毎月の負担額を明らかにしないままの値上げには疑問が残ります。
しかも、原子力関連の公益財団法人「原子力環境整備促進・資金管理センター」が抱え込む積立金は3兆円を超えることは以前ブログでも紹介したところです。

  原子力関連法人の積立金


使用済燃料再処理等積立金には6年間で2兆4491億円が積み立てられており、この約4割が東電が庶民から徴収したお金であることを考えれば、まずこの原発埋蔵金を還元してから、料金値上げのお願いをするのが筋ではないでしょうか。

また送電と発電の分離により、風力や太陽光、水力など新たな民間発電業者が低額で使用できるよう、電力の自由化路線への転換が求められます。


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富士急ハイランドに絶叫マシン登場
富士急ハイランド(山梨県富士吉田市)に今夏開業予定の新アトラクション「高飛車」が話題を呼んでいます。

高飛車


7月16日デビューを目ざして、総工費約30億円をかけ建設が進められている高飛車は、空を見ながら垂直に巻き上げられ上昇、落下姿勢での一時停止後、90度を超える121度のえぐるような角度で落ちる絶叫体験ができる大型ジェットコースターで、落下角度はギネス世界記録に申請中とのこと。

さらに暗闇の中での走行や7カ所の回転を採り入れ、約1000mのコースを約112秒、最高時速は100km/hに達するなど、聞いただけでめまいがしそうですが、乗車には身長や年齢制限などが設けられる予定です。




なお、富士急ハイランドは入園料を7月16日から約5年ぶりに値上げし、大人で現行より100円引き上げ1300円にまた1日フリーパスは200円上げて5000円となります。


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ロボット大国のメンツ
福島第1原発事故で、旧特殊法人・日本原子力研究所(現日本原子力研究開発機構)が2001年に完成させた原子力防災ロボット4機種5台が破棄されたり、保守管理をせずに放置、動かなくなっていたことが明らかになっています。
旧科学技術省の予算10億円で開発されたものの、その後の保守管理の予算が付かなかったためだそうです。

原子力防災ロボットは99年の東海村核燃料加工会社JCOで起きた臨界事故の処理で数十人が被爆したことを受け、原発事故の際に放射線量や映像などの情報収集と、事故処理のために国が開発を本格化させていたものです。

原研は99年度補正予算で次の4機種5台を開発しました。

 ① 初期情報収集用:RESQ-A 2台
 ② 詳細情報収集用:RESQ-B 1台
 ③ 汚染された期待や液体を採取する資料等収集用:RESQ-C 1台
 ④ 放射線レベルが高い現場でも作業が可能な放射線耐性型:RaBOT 1台


開発費はRESQ4台が計約6億円、RaBOTが約4億円、締めて10億円となり、文部科学省原子力安全課 原子力防災ネットワークHPには現在でも、開発しているロボットとして紹介されています。


RESQ-A.jpg    RESQ-B.jpg


RESQ-C.jpg    RaBOT.jpg


今回の原発事故に際し、西日本新聞が行った取材に対して機構は、重さ15kgの物を運べる2本のアームや無限軌道走行能力、10万ベクレルまでの放射線に絶える性能を誇ったRaBOTを昨年9月に廃棄したと回答。
また倉庫に眠ったままだったRESQ4台は原発事故後に状況を確認したところ、3台は動かず、1台だけはかろうじて動かせる状態のため改造して出動待機中とのこと。

報道課では、2000年度以降は国の予算が一切付かず、原研の経費だけで消耗品をほそぼそと購入していたものの、03年以降はメインテナンスができなくなり、さびが浮かぶなど老朽化が進んだとしており、「組織が替わり、資料が残っていないので、なぜ国から保守管理の予算が付かなかったか分からない。開発した研究者は無念だったのではないか」とコメントしています。


古くはお茶くみ人形に代表されるわが国のロボット技術には定評があるところです。
自動車組み立て工場で活躍するロボットなど、経済産業省の統計によれば、約7000億円に上る世界の産業用ロボット市場で日本の製造業は70%のシェアを占めているとのこと。
しかし、被災後初めて原子炉建屋内からその内部を撮影したのは米国アイロボット(iRobot)社製のロボット「パックボット(Packbot)」でした。

パックボットは、米国のボストンを本拠とする同社から無償提供された多目的作業ロボットで、原子炉建屋内を自走し放射線量などを遠隔操作で調査、メディアでも先月その映像が紹介されています。

アイロボット社は90年に、マサチューセッツ工科大学(MIT)の人工知能研究者3人によって設立。
会社の歴史は短いものの、その軍事用ロボットはすでにアフガニスタンやイラクで偵察や爆弾除去に活躍するなど、人間が果たせない役割を担っており、同社が2000年末以降、販売したパックボットは3500台に達するとしています。

  Robot Cousins of Roomba Are Deployed in Japan



最近家電量販店でもよく見かける、勝手に掃除をしてくれる自動お掃除機ロボット「ルンバ」は同社の看板商品でもあります。

その他にも、日本市場に投入されていませんが、モップがけロボットやプール掃除ロボット、樋の掃除をするロボットなど様々な形や用途の製品を生み出すなど、軍事向け技術が一般消費者向けの製品に転用されていることが分かります。


  Japan looks abroad for high-tech help at Fukushima plant



米紙ロサンゼルス・タイムズは、福島原発の汚染地域の調査に米国製ロボットが使われたことを指摘し「ハイテクで知られる日本なのに」と、原発事故対策の不備を皮肉っています。

また英誌エコノミストは、原発事故は依然進行しており、事故の検証の遅さと適切な情報の開示がないことを問題視、日本の原子力村の閉鎖性を批判しています。
ただ「日本の安全文化を辛うじて支えているのは、現場で痛々しく奮闘している作業員たちだ」とも報じています。


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紫外線対策してますか?
無添加化粧品・健康食品を手がけるファンケル(横浜市中区)が20~59歳の女性1000人を対象に実施した意識調査によれば、9割の女性が野外で活動する時に何らかの紫外線対策をしていることが分かりました。

  紫外線対策に関する意識と実態調査


それによれば、屋外で活動する際に実践している紫外線対策について「特になにもしていない」と回答した人は13.7%に過ぎず、9割近くを占める86.3%の女性は何らかの紫外線対策を実施していることが明らかになっています。
具体的には顔用の日やけ止めを使用している人が最も多く76.0%に上り、身体用の日やけ止めを使用していると回答した人も42.3%で、女性にとって屋外で活動する際の日やけ止めは不可欠なアイテムであることが伺われます。

一方、日焼け止め製品には、肌の黒化や弾力の低下を引き起こしやすい紫外線のA波の防止効果を示すPAと、B波で肌が赤くなるのを防ぐ効果を示すSPFの値が表示されています。
このPAとSPFについて、それぞれの意味を理解しているかについて質問したところ、理解しているとする人は37.8%にとどまり、6割以上の女性が意味を理解せずに使用していることが分かりました。


ちなみにPAは、A波の防止効果を3段階(+・++・+++)で表示、SPFはB波の防止効力を数値(紫外線防御指数)で表し、SPF1は15~20分(皮膚に赤い斑点ができるまでの時間)が目安で、これを何倍に長く出来るかを表しています。
例えばSPF30では、20分×30=600分、すなわち10時間程度の日焼け止めの効果が期待できるということになります。


また紫外線対策を実施する季節について質問したところ「一年を通して実施している」が36.1%と最も多く、さらに「季節を問わず、紫外線が強いと感じた時にその都度実施」と回答した人も24.2%で、約6割の女性が季節を問わず紫外線対策を実施していることが分かります。
さらに、時期を決めて実践している人260名に紫外線対策を実施している月を質問したところ、始める月は4月からが73名、5月からが74名とほぼ同数で最も多く、終了する月は10月までが122名と最も多く、続いて9月まで97名となっています。

紫外線量は1月から徐々に増え始め、4~5月ぐらいには夏のピーク時の7~8割程度に達し、今の時期は既に1月の2倍以上の紫外線量となっています。
女性は、このことを理解しつつ、春先から紫外線対策を始めていることが分かります。


また、日焼けしてしまった後のケアについては、68.0%の人が保湿効果のある化粧水などを普段より多めにつけると回答しています。


最近では街中で、日傘を差している人を以前より多く見かけるようになりました。
放射線同様に紫外線も浴びたダメージが体内に蓄積されることを考えれば、我々男性も見栄を気にせず日傘の積極的利用が求められるところです。


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九大入試で女性枠中止に
九州大学が2012年度から理学部数学科の一般入試で導入を予定していた「女性枠」の中止を発表しています。

  理学部数学科における平成24年度一般入試(後期日程)の変更について


同大学では昨年3月、女性の活躍が極端に少ないわが国の数学分野を是正し, 大学・企業等における研究の第一線で活躍する優秀な女性研究人材を育成につなげようと、理学部数学科に女性枠の導入を公表していました。
同科の入学定員は54人ですが、前期・後期に分かれた一般入試の後期日程について、定員9人のうちの5人分を女性だけが出願できる女性枠を設定する予定となっていました。

  大学院数理学府入学案内


しかし、その後受験生や卒業生からメールで22件の意見が寄せられ、6件は導入を評価する内容だったものの、16件は批判的「男子への差別」「法の下の平等に反する」などと批判的でした。

同大学は導入中止について「女性枠を実施しても学生が精神負担を感じる恐れがある」と説明。
他大学では女性に限定した推薦入試の実施例などもありますが、文部科学省から「米国では入試での同様の措置をめぐり裁判になり、大学が敗訴したケースもある」との助言があったとしています。


わが国の数学分野における女性の活躍は国際的にも極めて少なく、欧米先進国はもとより、21世紀に入り台頭が目立つアジア各国に比してさえ立ち後れているといわれています。
また、かつては「数学科なんて出てどうするの」などと言われたものですが、昨今では産業界の研究・開発部門や諸科学分野おいて、より高度な数学的能力をもつ研究人材が強く求められているところです。

九州大学では、男女共同参画の推進や女性研究者増加の推進などに努め、理学部数学科においては女性の志願者増を図るべく引き続き努力を続けるとしていますが、果たして女性を引き込むためにどんな妙案が飛び出すか楽しみです。
なお、13年度以降の選抜方法については早急に検討し公表するとしています。


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中国でスイカ爆発事故?
国・江蘇省で収穫前のスイカが次々に爆発する奇妙な現象が発生し、中国国内のみならず海外でも大きな注目を集めています。
中国メディアは「地雷」と称して大きく扱い、また海外メディアも「中国最新の食品安全問題のスキャンダル」などと報じ、植物の成長促進に使われる農薬が原因である可能性を指摘、中国における食品安全の問題が改めて浮き彫りとなっています。
なお、地元当局は「スイカ爆発事故調査チーム」をつくり、調査に乗り出しているそうです。

  外媒关注中国西瓜变地雷 称是食品安全新丑闻



国営中央テレビ局(CCTV)などによれば、スイカの爆発現象が起きているのは、同省丹陽市のスイカ畑で、今月初めに植物成長促進剤のホルクロルフェニュロンを散布したところ、その数日後に収穫期を迎えていたスイカが、次々と自らはじけて割れてしまったとのこと。

スイカ農家の男性は、「7日の朝には80個のスイカが割れているのを確認した。だが、午後には100個に増え、2日後には数えるのをやめた」と語っており、最終的には、収穫の3分の2以上に相当する50ヘクタール分のスイカが台無しになってしまったとしています。


爆発したスイカ    原因は成長促進剤か


農業におけるホルクロルフェニュロンの使用は、中国では法的に認められていますが、米国の場合はブドウとキウイフルーツ栽培に限られています。


一方、中国メディアは、ホルクロルフェニュロンを使用していないスイカ農家でも同じ現象が起きていると報じ、専門家の話として、日照りが続いた同地で突然に豪雨が降ったことが原因との見方を伝えており、またスイカがはじける現象は、皮が薄い種において珍しいことではないとしています。

しかし、このような農薬は一種のホルモン剤で、植物の成長が非常に悪い時に使用され、スイカの場合まだ卵くらいの大きさの時期が対象だとして、使用法の誤りを指摘する声もあります。


何れにしても今回のように出荷を前に大量のスイカが割れる現象は尋常ではなく、化学物質に依存する中国農業に対し、見て見ぬふりを続けてきた当局の姿勢がまた問われることになりそうです。


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幹細胞の培養液で歯槽骨再生
名古屋大学大学院医学系研究科の上田実教授(顎顔面外科)らのチームが、臓器や骨などのもとになる幹細胞の培養液を使い、ヒトの歯を支えるあごの骨(歯槽骨)を再生することに成功したことが明らかになっています。

幹細胞を移植する方法より安全で効率的な治療として注目される。6月2~3日に京都国際会館で開催される第32回日本日本炎症・再生医学会において発表が予定されています。

再生医療をめぐってはiPS細胞が期待されていますが、現時点では、ヒト体性幹細胞を用いた組織レベルの技術が、一部実用化されているに過ぎず、iPS細胞の実用化にはまだ時間がかかるものと思われます。

チームでは幹細胞を用いて、インプラント手術における骨髄由来間葉系幹細胞の骨再生への応用や、美容のしわ取りなどについても取り組んできました。
なかでも乳歯幹細胞を利用し、脳神経や心血管などの再生に活用する研究を続けておりブログでも紹介してきたところです。

  乳歯幹細胞で脳梗塞回復


歯周病によって歯を失った場合、歯の土台となる歯槽骨が低くなり、その後の義歯などによる再建においても安定が得られず、苦慮することがしばしばあります。
また、他の部位からの自家骨や人工骨を移植する方法もありますが、手術による負担はかなりのものになります。


今回チームは、ヒトの骨髄幹細胞を培養した液の上澄みを濃縮し、その粉末を精製水に溶かしたものを、左上の奥歯が欠損した40代女性の患部に、インプラント(人工歯根)とともに移植しました。

その結果、歯槽骨が再生し、女性は約5カ月後には硬いものも食べられるようになったとのこと。
チームは以前、幹細胞を移植することによって歯槽骨を再生させることにも成功していますが、幹細胞にはがん化の危険性があるため、より安全な治療法を模索していました。

幹細胞そのものでなくても骨が再生するメカニズムについてチームは、幹細胞に含まれるたんぱく質が培養液に溶け出し、そのたんぱく質の働きによって、体内にもともとある幹細胞による骨の再生が促されたとみています。

上田教授は「幹細胞移植を伴わなければ、細胞を培養する施設運営のコストや、極めて厳格な管理が不要になり、治療の実用化が容易になる」とコメントしています。


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プロフィール

Kiyoshi Higashiyama

Author:Kiyoshi Higashiyama
1981年 東北歯大卒、歯科医師免許取得
      東京医歯大 第2口腔外科入局
1985年 健保川崎中央病院 口腔外科医長
1991年 三浦市にて歯科診療所開設
2007年 横浜市中区に移転
・横浜市歯科医師会会員
・日本口腔外科学会会員

Hobby:猫にこだわる、元祖アキバ系

星陵フィルハーモニー管弦楽団結成に参画、特に現代音楽には造詣が深い。

スキーは学生時代からアルペン競技をかじり、expertを自任。
シーズン中は道央エリアを中心に活動するが、ススキノでの目撃情報多数。

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